GfKによると、2020年4月13日から19日の1週間の電化製品の販売が、前年同期と比較して2％拡大した。電化製品の販売はそれ以前、4週間にわたって落ち込んでいた。
今回の販売増加は、この期間に前年同期比＋155.3％という大きな伸びを記録したオンライン販売が牽引した。
同じ期間の物理店の販売だけを見ると、むしろ前年同期比－52.1％と大きな落ち込みだった。ただし、4月6日から12日の1週間の物理店の販売は前年同期比－68％であり、同様に改善したことが示された。
一部の州で段階的に商業が営業を再開しており、今後2週間で物理店の実績がさらに改善すると、GfKのフェルナンド・バイアルーナ小売担当部長は受け止めている。
消費者信頼感指数が下落していることに関連して同部長は、2020年4月に計測史上最低となる58.2ポイントにとどまったことを指摘。その上で、消費者の景況感が悪化した現在のような状況が仮に今後2か月から3か月にわたって持続すれば、購買意欲に否定的な影響を与えるという見方を示した。
GfKは、大手小売チェーンの1万6,000店舗を含め、物理店とオンライン販売店から耐久消費財の販売データを収集している。
オンライン販売店では、ミキサーと一槽式洗濯機が販売を牽引している。バイアルーナ理事によると、「この現象は、在宅時代の『新しい必需品』を示している。すでに住宅の掃除は、それほど大きな時間を要する問題ではなくなっている。だが今、テレワークの時代になって、子供たちのケアと食事の準備との両立が求めあれている」という。（2020年4月30日付けバロール紙）
