世界経済フォーラムの調査によると、調査対象の27か国の1万2,000人以上の成人労働者の今後12か月間以内の失業不安を抱えているのは半数以上の54％に達している。
ブラジル人の労働者の63％は、今後12か月間以内にCOVID-19パンデミックの先行き不透明感による景気回復が見えないために失業不安を抱えているおり、27か国平均の54％を大幅に上回るブラジル人労働者が失業不安を抱えていることが判明している。
特にロシアの労働者は、4人のうち3人が今後12か月間以内での失業不安を抱えている一方で、ドイツの労働者は4人に1人が失業不安を抱えている。
調査対象の労働者の3分の2は、現在の職場を通じて将来の仕事に必要なスキルを学び、開発できると回答。特にスペインの労働者の10人に9人近くが職場で新しい本質的なスキルを身に付けることができると主張している一方で、日本、スウェーデン、ロシアでは半分以下の回答に留まっている。ブラジル人の79％は現在の職場で可能と回答している。
世界経済フォーラムによると、来年の失業に対する懸念を抱えている労働者の割合は、ロシアは75%と最も失業不安を抱えており、スペイン73%、マレーシア71%、一方ドイツは僅か26%、スウェーデンは30%、オランダと米国ではそれぞれ36%に過ぎない。
