セルジオ・アマジ・コスタ*
そろそろ私は、祝日と休暇、さらに余暇の権利を享受するのが本当に好きだと白状してしまいそうだ。だがこれらの休日は、ブラジルにとっては大きな負担になっている。2014年の場合、国民の祝日として9日、任意休日として7日のオプションがある。連邦政府からは任意休日とされているが、この内3日は全国的に「公式に」祝日となっている。任意でありながらほぼ確実に休日となっているのは、カーニバル（水曜）直前の月曜日と火曜日、そして聖体祭である。その結果、9日ある国民の祝日は、事実上、12日あることになる。
同様に、州民の祝日と市民の祝日が加わる。州の祝日は全国で40日以上ある。ただし、お休みはそれだけにとどまらない。とりわけ今年は、サッカー・ワールドカップがあるのだ。予選だけでもブラジル代表が試合するのは営業日で3日ある。つまり6月12日と6月17日、6月23日だ。こうしてさらに3日の休みが加わる。そして、トーナメントに進出すれば、ブラジル代表の試合日がさらに営業日に入り込む。ワールドカップ通則法が運用され、我が国はまた多くの日数を、働かずに過ごすだろう。
休日のコストがいかに高くつくかを示した研究がある。例えばリオデジャネイロ州工業連盟（Firjan）は、営業日に国と州の祝日を加えてブラジルの工業部門が稼働を停止するのに伴い、2014年は422億レアル以上の損失を計上すると試算している。この数字は、単純に工業部門に限ったものだ。その他の産業でも同様に、営業が滞ることで損失を被る。
こうしたコストは、祝日にも基礎的公共サービスと民間サービスが必要で、かつ、祝日には特別手当を支給すべきだということを考えると、社会にとっては、さらにコストが上積みされる。公共サービスについては税負担の拡大を意味し、民間の場合にはコストの上昇と製品価格の上昇、祝日のサービスの値上がりに跳ね返る。
そこで我々は、2つの対応を通じて、それを引き下げることが可能だ。第1に、祝日の数を減らすこと。国と州、市の祝日の幾つかは、宗教行事あるいは民間行事に基づいており、検討の上で規制あるいは一時的に中止し、または土曜に当たるように変更したり、単なる記念日にすべきだ。一例が、チラデンテスだ。4月21日の休みの日に、ミナスの反乱に思いを馳せる人がいるだろうか？ 実際のところ、租税負担の重い我が国で、当時の重税に反対して戦ったのを記念するために1日を割いて仕事の手を止めるというのは、矛盾以外の何物でもない。
もう1つの取り組みは、作業の中断に伴う経済的損失を最小にするために、飛び石連休の間の営業日を休んで長期連休化するのを止めることだ。これはすなわち、火曜日あるいは木曜日に祝日が来た場合に、挟まれた営業日が「生き埋め」させられているのを意味する。多くの労働者がこの営業日を「生き埋め」にしていないというのは事実だが、その業務は通常の営業日とは異なるルーチンとなり、やはり打撃を受ける。この日は、一般的に、ビジネス会議や、事業計画の策定、営業活動などが行われることはない。多くの業務が長期連休明けに先のばしされ、この日の業務は非生産的なものになる。それは仕事量の上では「暇」な1日になる。
実際のところ、元旦と9月7日、12月25日以外の祝日が土曜と日曜を除いた日に来た場合にはこれを火曜日あるいは金曜日に移動させるという連邦法案が国会に提出されている。この法案の承認は、「無数の法改正による祝日」によって生み出された経済的損失を剥がし取るための一里塚だ。
深く検証することのない人たちは、先進国ではブラジルよりも祝日が非常に多いと主張する。だが、アメリカ合衆国における2014年の国民の祝日は10日で、中国は7日、日本は15日、ドイツは11日、フランスは12日、英国は8日だ。とするとブラジルの12日は、平均的な日数といえる。そして、もし地方自治体の祝日を加えるとするなら、我が国の休日は、それらの祝日大国のはずだった国を上回る日数になる。それにもし、これらの国々がブラジル以上に多くの休日があるとするなら、それは、これらの国々が経済的に豊かだから、こうした贅沢ができるのである。そしてこの豊かさは、我が国に存在しない。いつの日か、そうなるかもしれない。だが、そのためには努力を、それもしっかりと、重ねていく必要がある。（2014年1月29日付けエスタード紙）
*セルジオ・アマジ・コスタ ゼツリオ・バルガス財団（FGV）人的リソース労働関係教授。
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